ドンキホーテ社長の大原孝治氏の経営姿勢

ドンキホーテホールディングスの社長といえば大原孝治氏ですが、現場でつちかった経験を生かしつつ、社長となった今でも顧客優先主義を掲げてさまざまな改革に取り組んでいることは注目されます。現在でもこのグループでは東京オリンピックおよびパラリンピックが開催される2020年を目標年次として、売上高1兆円規模を達成すべく全社を挙げて攻めの経営に徹しています。現在の日本経済は一時期に比べると持ち直しの動きを見せており、雇用者数や所得水準の関連では統計上は回復のきざしが現れています。しかし実際のところ家計部門の消費支出は低迷したままとなっており、できるだけ支出を節約しながら良い品物を安く買うという姿勢が昨今の消費者に共通するキーワードです。
このようななかで、ドンキホーテの大原孝治社長は同社で小売業界における競合他社との差別化を図るべく、現場主義や個店主義を重視する経営姿勢で臨んでいます。

同じチェーン系列の店舗であったとしても、立地している地域に応じた個性があるのは当然のことで、顧客層も微妙に異なります。従来の小売業界では店舗の新規立地をさかんに進めるものの、個店対応はなおざりにされてきた部分があり、本部からの指示によって一律での商品の供給や展示・販売方法を現場に押し付けてきた部分があります。大原孝治氏の経営姿勢はこれとは真逆のもので、実際に増収増益という確固とした実績を残していることからも、その先見性が垣間見られます。